【建築面積求め方】建築面積とは？計算方法、算入・不算入、延床面積との違い、建ぺい率との関係まで徹底解説
建築物を計画したり、購入したりする際に必ず耳にする「建築面積」。これは建ぺい率（建蔽率）を計算する上で非常に重要な数値ですが、「具体的にどこからどこまでを測るのか」「どうやって計算するのか」など、その求め方は意外と複雑です。
この文章では、建築面積の基本的な定義から、実際の計算方法、算入されるもの・されないもの、混同しがちな延床面積との違い、そして建ぺい率との関係性まで、建築面積の求め方に関する疑問を網羅的に、かつ詳細に解説します。
建築面積とは一体何？（是什麼）
建築面積とは、建築物を真上から見たときに地上面を覆っている部分の面積のことです。これを「水平投影面積」と呼びます。分かりやすく言うと、建物の影が敷地に落ちる面積、あるいは建物を上から見て地面に写し取った形とその面積、とイメージすると良いでしょう。
建築基準法によって定義されており、主に都市計画区域内での建物の建築規制に用いられます。特に、敷地に対して建物をどれだけ建てられるかを示す「建ぺい率」を計算する際の基礎となります。
建築面積と延床面積の違い（是什麼）
建築面積と混同されやすいものに「延床面積」があります。この二つは全く異なる概念です。
- 建築面積: 建物を真上から見た面積（水平投影面積）。原則として建物の1階部分の床面積とほぼ同じか、それよりも大きくなります。外壁や柱の中心線ではなく、建物の外郭線（外壁や柱の外側）で囲まれた部分で計算するのが一般的です。
- 延床面積: 各階の床面積を合計した面積。地下室やロフト、吹き抜けなど、特定の条件を満たす部分は算入・不算入のルールが異なります。容積率（敷地面積に対する延床面積の割合）の計算に使われます。
例えば、総2階建ての四角い家で、1階と2階が同じ形・大きさで、張り出しや庇がなければ、建築面積は1階の床面積と同じになります。しかし、もし2階が1階より張り出していたり、大きなバルコニーや庇があったりすれば、建築面積は1階の床面積よりも大きくなる可能性があります。一方、延床面積は1階と2階の床面積の合計です。
なぜ建築面積を計算する必要があるのか？（為什麼）
建築面積を計算する最大の理由は、建ぺい率の制限を確認するためです。
建ぺい率とは、敷地面積に対する建築面積の割合のことです。
建ぺい率 (%) = (建築面積 / 敷地面積) × 100
この建ぺい率は、用途地域や地域地区、敷地の条件などによって、都市計画や建築基準法で上限が定められています。例えば、建ぺい率が60%の地域では、100㎡の敷地に対して建築面積が60㎡を超える建物を建てることは原則としてできません。
建ぺい率が定められているのは、主に以下のような目的からです。
- 良好な住環境の確保: 敷地内に一定の空き地（オープンスペース）を設けることで、日当たりや風通しを確保し、住環境を良くするため。
- 防災性の向上: 建物が密集しすぎるのを防ぎ、火災の延焼を防いだり、避難経路を確保したりするため。
したがって、建築計画を立てる際には、まず敷地の建ぺい率制限を確認し、それを超えないように建物の建築面積を計算する必要があります。これは建築確認申請を行う上で不可欠な手続きです。
建築面積はどこで、誰が計算する？（どこ）
建築面積は、主に以下のタイミングで、専門家によって計算されます。
- 建築計画・設計段階: 建築家や設計士が、施主の要望や敷地の条件、そして建ぺい率などの法規制に合わせて建物の形や配置を検討する際に計算します。
- 建築確認申請時: 建築確認申請書に建ぺい率の計算結果を記載する必要があるため、その根拠となる建築面積を正確に計算し、図面に明記します。
- 建築工事完了後（場合により）: 建物の状況が確認申請時の図面通りか確認する際などに、再度面積を確認することがあります。
これらの計算は、専門知識が必要なため、一般的には建築士事務所や設計事務所、あるいはハウスメーカーの設計担当者が行います。敷地測量図、配置図、各階平面図などの図面を用いて計算します。
建築面積の具体的な計算方法（如何・怎麼）
建築面積の計算の基本は、繰り返しますが「水平投影面積」です。建物の外郭線を地面に投影した面積を求めます。
基本的な考え方：真上から見た建物の外形線
計算の際は、まず建物の配置図や平面図を用意します。そして、建物を真上から見たときに最も外側となる線を特定します。これが建築面積を求める際の「外郭線」となります。この外郭線で囲まれた部分の面積を計算します。
建物が単純な四角形であれば、その縦×横で計算できます。しかし、多くの建物はL字型だったり、一部が張り出していたりするため、複数の四角形や三角形に分割してそれぞれの面積を求め、それらを合計することで全体の建築面積を計算します。
計算の基準となる線：壁の中心線か、外壁線か？
延床面積の場合は、壁の「中心線」で囲まれた部分の面積を計算するのが一般的ですが、建築面積の場合は、建物の外壁や柱などの「外側」で計算するのが原則です。これは、あくまで地上面を覆う「影」の面積を考えるためです。
ただし、建築基準法や関連する告示、または自治体の条例によって、特定の構造部分については異なる扱いがされる場合もありますので、確認が必要です。しかし、基本的な考え方としては、建物の最も外側のラインを基準とします。
特殊な部分の建築面積への算入・不算入（どれだけ）
建物の形状によっては、建築面積に算入するかどうかの判断が難しくなる部分があります。特に以下の部分には特別なルールがあります。
庇（ひさし）やバルコニー、屋外階段などの「突き出した部分」
庇、バルコニー、屋外階段、縁側など、建物本体から突き出している部分については、その全てが建築面積に算入されるわけではありません。
- 出が1メートル以下の部分: 建物本体からの水平距離が1メートル以下の突き出しについては、原則として建築面積に算入されません。これは、わずかな突き出しは建ぺい率に影響を与えないと考えられるためです。
- 出が1メートルを超える部分: 建物本体からの水平距離が1メートルを超える突き出しについては、その先端から1メートル後退した線よりも外側の部分が建築面積に算入されます。
例： 出が1.5メートルのバルコニーがある場合、バルコニーの先端から1メートル内側の線（つまり建物本体から0.5メートル突き出した位置）よりも外側、つまり先端から0.5メートルの部分の面積が建築面積に算入されます。
この「1メートル」という距離は、建築基準法施行令で定められており、非常に重要なポイントです。ただし、自治体によっては条例で異なる扱いが定められている場合もありますので、注意が必要です。
ピロティ（開放的な1階部分）
壁のない、柱だけで支えられた開放的な1階部分を「ピロティ」と呼びます。駐車場や通路として利用されることが多い構造です。
ピロティについては、建築基準法上の「建築面積」の算定においては、一定の条件を満たす場合に算入しないことができます。その条件とは、主にその空間が自動車車庫または通路として利用され、かつ、壁を有しないことなどです。ただし、これも詳細な条件や解釈は、建築基準法や関連通達、自治体の指導によって異なります。完全に開放されていれば建築面積に算入されない可能性が高いですが、シャッターがあったり、物置として使われたりする場合は算入されることもあります。
地階（地下室）と屋階（ペントハウスなど）
地階（地下室）は、原則として建築面積には算入されません。建築面積はあくまで地上面を覆う水平投影面積だからです。建物が完全に地下に埋まっている場合、地上に建築面積はありません（ただし、地上に出ている部分があればその部分の建築面積は発生します）。
一方、屋上に設けられる比較的小さな建物（階段室や機械室など）を「屋階」や「ペントハウス」と呼びます。これについても、建物の水平投影面積の一部を構成するため、原則として建築面積に算入されます。ただし、屋階の床面積がその建築物の建築面積の1/8以下である場合は、容積率の計算においては延床面積に算入されないなどの特例がありますが、建築面積の計算においては基本的に算入対象となります。
渡り廊下などで接続された複数の建物
複数の建物が渡り廊下などで接続されている場合、それぞれの建物の建築面積を合計するだけでなく、渡り廊下自体の建築面積も計算し、合算する必要があります。渡り廊下も屋根があり、地面に影を落とす構造物だからです。
不整形な敷地や建物の計算
建物や敷地が複雑な形状をしている場合は、CADソフトを使用したり、図面上で建物の外郭線をいくつかの単純な図形（長方形、台形、三角形など）に分割し、それぞれの面積を求めて合計する方法で計算します。
正確な計算のためには、建物の正確な寸法が記載された図面（配置図、各階平面図など）が必要です。
計算結果の確認
計算した建築面積が敷地の建ぺい率制限内に収まっているかを確認します。また、建築確認申請を行う際には、特定行政庁や民間の確認検査機関によって提出された計算書や図面がチェックされます。正確な計算ができていないと、計画変更が必要になることもあります。
計算の際の注意点（どうすれば良いか）
建築面積の計算においては、以下の点に注意が必要です。
- 最新の法規・条例を確認する: 建築基準法やその施行令、告示は改正されることがあります。また、各自治体独自の条例や指導要綱によって、建築面積の算定方法に特別な規定が設けられている場合があります。必ず計画地の最新の法規を確認してください。
- 図面の正確性: 計算の基となる図面（配置図、平面図）が正確であることが不可欠です。特に敷地の境界線や建物の寸法は、現況と一致している必要があります。
- 専門家への依頼: 建築面積の計算は、建ぺい率という重要な法規制に関わるため、少しの誤差も許されません。建築士など、建築面積の算定に精通した専門家に依頼するのが最も確実です。
まとめ
建築面積は、建物を真上から見たときの地上面を覆う水平投影面積であり、特に建ぺい率の計算に不可欠な数値です。延床面積とは異なり、建物の外壁や柱の外側を基準とし、庇やバルコニーなどの突き出し部分には1メートルルールなどの特別な算入・不算入の規定があります。
正確な建築面積の計算は、適法な建築計画を行う上で非常に重要であり、専門的な知識が必要です。建築を検討する際は、建築士などの専門家と密に連携し、正確な計算を行ってもらうことが不可欠です。
